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肥満や生活習慣病が社会問題化している米国で、日本食へのイメージは、「ヘルシィ」。
70年代に始まった日本食ブームも、いまやレストランで食べる特別な食事ではなく、一般の日常的家庭料理として米国の食卓に根付いています。
「米ウォルマート・ストアーズ」は、04年から「アジアフード」という日本食材が20％ほどを占めるアジア各国の食材コーナーを設けました。約500品目の品揃えで、売り上げが前年比50％増を記録する店も出現し、年々好調に推移しています。また、全米最大の日系スーパー「ミツワ」では、
これまで来店する米国人がどちらかというと“のぞき見”的だったのが、最近は明らかに家庭で日本食をつくるために食材を求めるという米国人客が増えてきたと言います。
ハウス食品の米国子会社「ハウスフーズアメリカ」は、現在2カ所に豆腐工場を持っています。90年代末に豆腐が心臓病の予防に効果があると紹介されたこともあり、豆腐の売上げはうなぎ上りで、
「生産能力の拡大も視野に入れている」（同社社長）とのこと。 今年、米国生産拠点開設35周年を迎えた「キッコーマン」も、現地の醤油の生産能力の増強に踏み切る予定です。10年後には、SUSHIが、米国で生まれた食事のひとつと思う若者が出てきても不思議ではないほど、と予測するほどです。 米国では、人口が毎年、名古屋市の人口（約225万人）に匹敵するぐらいのヒスパニック（中南米系）とアジアからの移民が押し寄せているという成長市場を抱えています。少子高齢化で“胃袋”の縮小が続く日本とは大きな違いです。これまで中国などのアジア市場を重視してきた日本食の食材メーカー各社も、今後は魅力が増大する米国市場の開拓にさらに力を入れることになりそうです。

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