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いま、シネマコンプレックス（複合映画館）の経営に転機が訪れています。数は増えているものの、興行収入（2,000億円前後）が頭打ち状態で、1スクリーン当たりの収入もこの10年で4割近くも落ち込みました。 シネコン側では、そんな窮状を自力で打開しようと立ち上がりました。
その策の1つが、これまで配給作品を上映する場にすぎなかった受け身のシネコンが、独自に映画を作ってしまおうという動きです。09年夏、公開予定の日米韓合作映画「はりまや橋」の製作に携わったのは、シネコン運営大手の「ティ・ジョイ」でした。総出資額は6,000万円で、国内だけで5億円の興行収入を見込んでいます。
2つ目の策は、デジタル化による上映コンテンツの拡大です。映画以外の作品、例えば舞台やスポーツ、コンサートなどをシネコンで上映しようという試みが進行中です。 松竹系のシネコンでは、歌舞伎の舞台を高性能デジタルカメラで撮影した「シネマ歌舞伎」が人気です。08年5月に上映した坂東玉三郎の「ふるあめりかに袖はぬらさじ」は、わずか1カ月で3,000万円近い興行収入を記録しました。
同様に「TOHOシネマズ」は、宝塚歌劇団の舞台上演に力を入れており、07年12月には7カ所のシネコンで公演を同時中継し、多くのヅカ・ファンを集めました。
デジタル化によって実現するシネコンでの非映画コンテンツは、作品の買い付けコストが安く済むことや、作品によって自由な値付けが可能になり興行収入アップにも貢献します。例えば、「シネマ歌舞伎」の場合なら大人2,000円、宝塚は4,000円と、映画料金の1,800円に縛られることなく設定できます。
さらに、従来のフィルム上映の際に伴うシネコン側の諸々の手間も省かれ、人件費やフィルム輸送代など大幅に削減できます。とはいえ、現在デジタル化に対応できるスクリーンは全体のわずか3％ほど。なんといっても、1スクリーン当たり約1,000万円の投資負担が、普及の最大のネックとなっています。 デジタルデータを専用の映写機で上映することで、これまで家庭のTVでしか観たことのなかった多彩な作品を、映画館の迫力あるスクリーンで楽しむことができる。これはまさに、映画流通を一変させる革命的システムと言えます。 窮状を打開するために生まれた苦肉の策が、案外これからのシネコンの生きる道を適確に示唆しているのかもしれません。

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